こんにちは。
とあるメーカーで海外営業に関わって20年超の神高（かんだか）です。
iDeCo（いでこ）、やってますか？
いや、「セコムしてますか」みたいに始まりましたけれども。
ここでは、私が50歳になる直前に始めたiDeCo（個人型確定拠出年金）についての思うところをお伝えします。
自分の勤務先はそれほど大きくないですが、それでも企業型 DB （確定給付企業年金）があります。
そのおかげで、iDeCoの掛け金が少なく、使ってきませんでした。
しかし、定年、そしてその前の役職定年を意識して、あらためて調べてみたのです。
結論としては、「企業型 DB がある会社員こそ、サラリーマンの終盤戦で iDeCoを活用しやすい」。
2025年から下限額が月12,000円から20,000円に引き上げられます。それでも年間で２４万円。
とはいえ、「金額のしょぼさ」が、逆に使いやすかったりします。
残り１０年ならば、走り切れそうな気がするからです。
iDeCoとは？基本をおさらいしよう
iDeCo（individual-type Defined Contribution pension plan）は、自分で決めた掛金を積み立てて運用し、原則60歳以降に受け取ることができる私的年金制度です。
最大の特徴は、拠出時・運用時・受取時の各段階でさまざまな税制優遇が受けられることにあります。
- 拠出時のメリット：掛金がそのまま全額所得控除となり、所得税・住民税の負担が軽減される
- 運用時のメリット：運用益に対する税金が非課税
- 受取時のメリット：受け取り方法を工夫することで大きく節税ができる
このように税優遇が手厚い制度であるため、老後資金づくりには魅力的な選択肢です。
個人事業主や会社員で掛けられる（拠出できる）金額が違います。
そして、企業型 DB がある会社員は、非常に掛け金の上限が小さく抑えられています。
２０２４年までは１２０００円（月）、２０２５年からでも月額２００００円です。
iDeCoのメリット・デメリット
減税効果を先に実感できる
50歳になる前に iDeCoを始めた場合、定年退職までの残り10年ほどは掛金を拠出し続けられます。
住宅ローン減税などと同じく、毎年の所得税・住民税を節税が先に確定しているのがうれしいところ。
しかも、年末調整だけで済む（確定申告不要）のも助かります。
定期預金や債券中心のファンドも選べる
「投資がどうしても苦手」「株価変動が怖い」という人は、運用商品として定期預金や債券中心のファンドを選ぶことができます。
「国民年金基金連合会」という、いかにもな名前の団体に運用手数料を支払わねばならないので、定期預金だとさすがにメリットは小さい。
とはいえ、「絶対に」元本割れリスクを避けたい人にも、自分のリスク許容度、メンタルにあわせた選択肢があります。
60歳から使える柔軟性
iDeCoは、１０年以上かけておれば、60歳以降に受け取ることが可能です。
この点はとても大切。１０年かけていたら、６０歳から受け取り可能。
拠出が８年間なら、６１歳から受け取れます。
しかも定年退職のタイミングに合わせなくてもOKなので、たとえば、役職定年などで収入が下がったときのつなぎ資金として利用できます。
その際、毎年少しずつ受け取ると、退職所得控除は使えず、雑所得になります。
とはいえ、逆に少額なら非課税で受け取れますから、生活の足しとしては十分でしょう。
高齢になってからも働き続ける人が増える現代においては、この柔軟性がとても助かります。
受け取り時の課税と退職金増税の可能性
iDeCoの受け取り時にも注意が必要
iDeCoで積み立てた資産を一時金（まとまった金額）で受け取る場合は、退職所得控除の対象になります。
とはいえ、これがiDeCoを使うか、迷う理由でもあります。
年金形式で受け取る場合は、公的年金等控除を受けられるケースもあります。
しかし、受け取り方によって課税額は大きく変わる点に注意が必要です。
一例として、60歳から毎年60万円ずつ受け取るように設定すれば、非課税枠で収まる可能性があります。
どのような形で受け取るかを事前に計画しておくことが大切です。
退職金への増税が進む可能性
近年、政府は退職金への増税をもくろんでいるという報道もあり、今後は退職所得控除の枠が縮小される可能性も指摘されています。
つまり、企業からの退職金だけに頼る時代は終わりつつあるとも言えます。
自分で積み立てた資産をいかに効率的に受け取るかが重要になってくるでしょう。
30代・40代ならNISAを優先する選択もアリ
ここで少し話題を変えますが、「30歳や40歳の場合はどうか」という声もあるでしょう。
若い世代であれば、iDeCoよりもNISAを優先する方が現実的でクレバーだと考えています。
なぜなら、NISAであれば、必要な時に非課税で取り崩せるからです。
投資の自由度が高く、流動性を確保しやすい点が大きなメリットになります。
iDeCoは「60歳まで資産をロックする」制度設計になっているため、「子どもの教育資金やマイホーム資金、急な出費に対応したい」という30〜40代には、NISAの方が使いやすい場合が多いでしょう。
老後資金の形成を急ぐ必要があまりないうちは、NISAで資産運用を進める選択も十分にアリです。
まとめ：50歳ならiDeCoの恩恵を最大化しよう
いかがでしたでしょうか。
ここまでの内容をまとめておきます。
50歳（できれば、ちょっと前）という年齢からiDeCoを始めると、「老後資金の積み立ては少し遅いかも」と感じる人もいるかもしれません。
しかし、実際には減税メリットをすぐに得られるうえ、受け取り時の設計次第で課税負担を抑えられるのがiDeCoの強みです。
税負担が大きいほど、減税効果の幅も大きいですからね。
たとえば、年収５００万円ならば、年２４万円の拠出で、年間４８５００円の減税効果です。
ただし、退職金の増税リスクや、受給方法による課税の違いなど、気を付けるべき点も多々あります。
定年後も働くことが主流になりつつある昨今、iDeCoの資金をどのタイミングでどれだけ受け取るかは、あなたのライフプラン次第です。
とはいえ、１０年なら、なんとなく未来が読めますし、頑張れるんじゃないですか。
約３０年間、会社員を続けてこれた、あなたであれば。
一方で、30歳・40歳の人にとってはNISAで流動性を確保する選択が有力です。
50歳からのiDeCoは、決して遅すぎる選択ではありません。
先に確定するメリットがあるのですから。
出口戦略（どうやって税金を抑えながら受け取るか）の意識は必要ですけれど、それも楽しくないですか？
少額でも拠出を始めることで、老後の安心感が一段と高まるはずです。
公的年金の将来が不確実な今だからこそ、自分自身でできる対策をしっかりと行い、充実したセカンドライフを目指してみてはいかがでしょうか。
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